大田原ゴルフ倶楽部・平成28年12月一杯でゴルフ場の営業を終了

　「大田原ゴルフ倶楽部」（経営＝黒羽ゴルフクラブ（株）、18Ｈ、栃木県大田原市八塩517、ＴＥＬ：0287-54-2121）が、入場者の減少による売り上げの大幅減で、営業を継続して行くには厳しい状況下にあることから、平成28年12月一杯でゴルフ場を閉鎖することが判明した。

　→ 大田原ＧＣ　ＵＲＬ＝http://www.otawara-gc.com/　（表示方法）

　同ＧＣは、地産グループのゴルフ場として昭和50年5月に報知チサンＣＣの名称で開場（当時は27ホール）。その後、昭和62年にチサンＣＣ黒羽に名称変更したが、地産が平成14年8月26日に会社更生法の適用を申請し、ＰＧＭグループの傘下となった。

　しかし、平成18年2月にＰＧＭグループから現経営母体会社である（株）染宮製作所（さいたま市桜区田島9-19-6、ＴＥＬ048-710-8041、染宮公夫代表）に売却され、ゴルフ場名を大田原ＧＣに変更するとともに、27ホール営業から18ホール営業に縮小され現在に至っている。

　→ チサンＣＣ黒羽を（株）染宮製作所オーナーが買収

　染宮製作所は昭和14年の創業で、カメラやＯＡ機器のボディ等を製造し、中国にも生産工場を設けるなど、事業を拡大している会社。同社は、平成18年5月にもロイヤルＣＣ（栃木）を取得しており、大田原ＧＣの会員（約400名）には同ＣＣへの転籍を案内しているという。

　→ （株）染宮製作所　ＵＲＬ＝http://www.somemiya.co.jp/

　一季出版（株）出版（東京都台東区浅草橋1-9-13　ＴＥＬ：03-3864-7821）発行のゴルフ特信（6012号）によれば、継承するのはプレー権のみで、預託金について平成35年が返還期日なのでそれ以降になる模様だが、36年以降の返還方法は今のところ明示していないという。

　ちなみに、（株）染宮製作所はロイヤルＣＣの隣接地や平成26年12月に閉鎖した18ホール、大田原ＧＣの閉鎖9ホールを利用してメガソーラーを建設しており、大田原の用地もメガソーラーに転用される可能性が高いようだ。

　参考までに、今回の大田原ＧＣ閉鎖により、栃木県でのゴルフ場閉鎖は13コース目となったが、そのほとんどがメガソーラに転用となっている。ゴルフ人口の低迷を背景に、採算の厳しいゴルフ場がメガソーラーの用地にとって代わる構図が相次いでいるようだ。

　栃木県で閉鎖したゴルフ場（平成28年10月27日現在）

　＊閉鎖日順ではありません、あいうえお順に列挙しております。

　＊参照資料 → ゴルフ場の跡地や遊休地を利用してメガソーラーを建設

　なお、大田原ＧＣの会員権相場（名変料30万円、年会費2万円＝格税別）は、売り買い共に”ゼロ”と、会員権相場が建っていない状態が続いていた。

　　　　　↓↓↓ 平成28年12月20日追加

　全国で閉鎖（完全閉鎖・一時閉鎖・一部閉鎖）したゴルフ場一覧、都道府県別に掲載

　　　　　↓↓↓ 平成29年6月26日追加

　 大田原ＧＣ、太陽光発電の建設が延期となり暫定営業中

　既報通り、平成28年12月一杯でゴルフ場を閉鎖する予定だった、「大田原ゴルフ倶楽部」（経営＝黒羽ゴルフクラブ（株）、ＴＥＬ：0287-54-2121）だが、太陽光発電に関する手続きなどが滞り、建設できるのは早くても2年後ということから閉鎖を取り止め、今年2月から暫定営業を行っていることが判明した。

　但し、レストランやロッカー・浴室も使用不可で、シャワールームもなし。キャディバッグの積み降ろしを含めオールセルフで、利用客は弁当などを持込みできるが、カップラーメンだけは自動販売機で提供しているという。

　以前よりコースは整備され人気となり、土・日祝日には1日100人ほどの利用があり、比較的順調な運営を行っているようで、暫定営業期間か延長となる可能性もあるようだ。なお、旧会員のプレーには、平日2,500円（ビジター3,000円）、土・日祝日4,000円（ビジター5,000円）の割引料金を適用しているという（火曜と水曜は定休日）。

　　　　↓↓↓ 令和7年2月7日追加

　 大田原ＧＣ、令和6年９月末で暫定営業を終了、太陽光発電建設に目途で

　既報通り、少人数スタッフによ る暫定営業を行っていた「大田原ゴルフ倶楽部」（ 経営＝黒羽ゴルフクラブ�梶jが、同施設建設の準備も整いつつあるようで、昨年9月末をもって暫定営業を終了したことが判明した。

　閉鎖表明当時、会員には同じ染宮製作所グループのロイヤルＣＣ（18Ｈ、ＴＥＬ：028-674-3321）への転籍を案内。関係者によると継承したのはプレー権のみで、預託金についてはロイヤルＣＣには引き継がず、（大田原ＧＣの）事業会社で、以前から約束している平成35（2023）年まで預託金の返還を延長し、その後返金等の対応にあたっていたという。