サブプライムローン問題に端を発した金融危機はリーマンショックを契機に世界中に飛び火し、100年に1回といわれる金融危機に見舞われ、米自動車のビッグ3の存亡まで問われるなど世界同時不況が忍び寄っている。
アメリカをはじめとして各国も金融緩和、景気刺激策を発表しているが、その効果はまだ未知数で、内外の企業家のマインドは新年を迎えても重苦しさが支配している。
一方、国内ゴルフ界に目を向けると、20年初頭にプロ宣言した高校生・石川遼プロの活躍で注目度が高まり、”視るスポーツ”としても視聴率が上昇中。
ゴルフ場入場者数は堅調さを保ち、練習場も女性の参加上昇等で賑わい、レディス物を中心に用品販亮も伸びた。
こうした期待される好材料が増えてきたゴルフ界だが、予想される世界同時不況とは無縁ではいられない。
政府(内閣府)の経済見通しによると、平成20年度の国内経済動向は、
”世界の金融資本市場の危機を契機にに世界的な景気後退がみられる中で、外需面に加え国内需要も停滞し、景気の下降局面にある。雇用情勢が急速に悪化しつつあるとともに、企業の資金繰りも厳しい状況。物価の動向は原油価格の急速な下落から、消費者物価は今後落ち着いていくと見込まれる”
とし、20年度の国内総生産(GDP)成長率は実質マイナス0・8%程度(名目マイナス1・0%)の予測で、19年度の1・9%(1・0%)から一転してのマイナスとなる見込みとしている。
21年度については、”世界的な景気後退が続く中で、内需、外需ともに厳しい状況が続くが、「安心実現のための緊急総合対策」、「生活対策」及び「生活防衛のための緊急対策」による効果が見込まれ、年度後半には民間需要の持ち直しなどから低迷を脱していくことが期待される。
物価は、原油・原材料価格の弱い動きを反映し、前年比で下落する”とし、21年度のGDPは0・0%程度(名目0・1%程度糧度)とゼロ成長を予測、”世界の経済金融情勢の悪化によっては、景気の下降局面がさらに厳しく、また長くなるリスクが存在することに留意する必要がある”と付記している。
与党が検討している追加景気対策では、休日の高速道路利用料金をETC搭載車に限り100キロ以上を1000円にしたり、前年度から赤字転落した企業ヘ繰戻し減税をしたりと、ゴルフ業界にも関係しそうな対策も含まれる。
今の景況感はオイルショック、バブル崩壊時に相当するといわれ、それ相当の打開策が業界も必要になる。
各ゴルフ場は景気・消費動向をみながら、プレー料金や各種ベントの設定で対応が必要となり、業界・用品メーカー、会員権業者等も消費刺激策を意識して業績の悪化を食い止めることに追われそうだ。
▽平成20年・主要ニュースのまとめ・ゴルフ業界の動向
▽ジュニア対策のほか、レディス・シニア対策が急務に
▽ゴルフ場は地域結束で、ゴルフ振興・エコ対策等へ
▽会員権相場は低迷続く、会員交流の活性化で需要喚起を
▽用品業界は好調のウェアを取っ掛かりに消費促す方策を、プロゴルフ界には
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