旧・富士Ｃグループの有報会社4社が新グループを形成

　旧・富士カントリーグループで、株主会員制でゴルフ場を経営・運営している4社が連合して新たなグループを形成して、軌道に乗っていることが有価証券報告書（有報）等から明らかになった。（平成18年7月頃）

　千葉県で2コース経営の（株）房総カントリークラブ、茨城県で富士Ｃ笠間Ｃを経営する（株）笠間ゴルフクラブ、岐阜県で5コースを経営する（株）明智ゴルフ倶楽部（旧・（株）富士カントリー明智ゴルフ倶楽部、クラブ名も変更）、同じく岐阜県で2コースを経営する（株）可児ゴルフ倶楽部（7月1日に社名変更、旧・富士カントリークラブ、クラブ名の変更はなし）の4社で、相互に株式を持ち合うことで安定株主となり、助け合いながら外資や日本企業の買収攻勢に防衛戦を張った。

　株式を持ち合うきっかけとなったのは、旧グループの中核会社である富士カントリー（株）が平成16年12月15日に特別精算の手続きに入り、関連の各社も民事再生法や特別精算の手続きに入ったことだった。

　富士カントリー（株）は、株主会員と共に4社の大株主（プレー権付き株式ではない経営株）で、（株）可児ＧＣに至っては発行株式の過半数を所有した時期もある。

　富士グリーン（株）などの関連会社も4社の株式を所有しており、その株式が第三者の手に渡ったり散逸した場合、ゴルフ場経営・運営に支障が出たり安定感が無くなるなどの恐れがあった。

　そこで、浮上したのが旧グループの有報会社で、株式を持ち合う案だった。昨年3月には、旧グループの有報5社のうち、（株）芝山ゴルフ倶楽部を除く4社が、他社の株式を富士カントリー（株）等から順次取得（一部未取得もあるが、取得することで調整中）。直近の有報によれば、別表通りの持ち合いになっている。

　この中で、（株）明智ＧＣは他3社に支えられる他に、中間法人明智倶楽部（従業員や会員理事等が社員）が27・26％、中間法人有報倶楽部（4社で設立）が5・48％の株式を取得して防衛戦を張った。

　同社は金融債務も多いが、経常利益を出すなど営業面は改善しており、旧グループの他の会社の破綻による影響を回避しつつあることから、株式の持ち合いは効果があったという。

　ちなみに、グループ名を付けるか否かは未定だが、話し合いの中では”有報グループ”という案も出たようだ。