大洋緑化グループの更生計画案、ローン・スターグループ

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大洋緑化グループのスポンサーにローンスター・グループ

ゴルフ特信より

 国内既設14コース、建設中1コース、海外4コースを傘下に収め平成16年2月10日に会社更生法の適用を申請した大洋緑化(株)(東京都港区、資本金1億円)を含むグループ17社の保全管理人・清水建夫弁護士は、3月17日に東京都千代田区の司法記者クラブで「同グループのスポンサーにローンスター(LS)グループを入札で選定した」と発表した。

 大洋緑化グループのスポンサーとして、LSグループの他に上場の東京建物グループと「ゴールドマン・サックス・グループ+森トラスト」の連合グループの3グループが立候補していた。

 LSグループを選定した理由について、保全管理人は、

  @ 大洋緑化グループ14コースに対する評価額が債権者各位への弁済額及び今後の各コースへの
    設備投資額を含めて最も多額の提案があったこと、

  A 追加拠出なく会員のプレー権を保護し、当分の間プレーフィ・年会費を据え置くのみならず、
    名変料を減額等に応じるなど、会員の権利をできるだけ保護することを約束したこと、

  B 社員の雇用の継続及び給与等の見直しについても検討すること、

 ・・・・の3点をあげている。

 ちなみに、LSグループの投資額の提案は、他の2グループより2割以上高かったとしている。このスポンサー選定で、早い段階で東京地裁から会社更生の開始決定が受けられる見込みとしている。

 なお、LSグループは、大洋緑化グループのスポンサーとなったことにより、国内傘下ゴルフ場は65コースとなる。

太洋緑化グループの更生計画案・グループ17社の合併で再建

ゴルフ特信より

 太洋緑化(株)を含む会社更生手続き中のグループ17社(管財人・清水建夫弁護士)は、平成17年1月31日に裁判所に提出した管財人案の更生計画案を、会員など債権者に対してこのほど配布した。同案の賛否を問う関係人集会は4月20日に東京・新宿の東京厚生年金会館で開かれる。

 同案によると、大洋緑化(株)は会社設立以来、債務超過の状態にあり銀行借入や会員権販売で資金を調達してきた。しかし、国内ゴルフ場の売り上げの低迷、海外及び国内ゴルフ場投資の失敗、平成10年頃からの預託金償還問題で資金が流れなくなり、平成16年2月に(株)整理回収機構(RCC)との共同で会社更生法の適用を申請した。

 更生手続き申立後は、事業資金の融資取り付けや、スポンサー先の選定(ローン・スターグループ)を行い、オーナー経営者・杉尾栄俊氏の経営責任(自宅売却で私財を提供、他に資産なく不問に)等についても検討した。また海外のゴルフ場は倒産処理が進んでいるが、資金回収は極めて困難とし、国内14コースで再建を図るとしている。

 再建のスキームとしては、大洋緑化(株)にその他16社を吸収合併して再建する。その上で、大洋緑化は100%無償減資を行い、ローン・スターまたは同社の指定する会社より増資(1株1000万円で98株発行予定、但し資本金組入は4億9000万円)を受けて経営を継続する。

 また、ゴルフ場事業に不要な資産は売却処分するほか、事業継続に必要な資金は、ローン・スターその他より借入れを行い、増資額と合わせて返済減資にするとしている。

 ゴルフ会員への弁済条件は、

  @ 継続会員は預託金の97%をカットし、残り3%を新預託金(10年据置)とする、

  A 退会会員(認可決定から1ヶ月以内に手続き必要)は1%(但し、確定債権が10万円未満は千円)
    更生計画認可決定確定後3ヶ月以内に弁済・・・となっている。

 その他、確定更生担保権は更生計画認可決定確定後3ヶ月以内に全額を一括弁済、ゴルフ会員以外の一般更生債権は、

  @ 元本が千円未満は確定債権額、

  A 千円以上10万円未満は千円、

  B 10万円以上40億円未満は1%、

  C 40億円以上は40億円の1%を弁済し、40億円超の部分は1%の弁済を受けるか、大洋緑化の
    普通株式の新株交付を受けるか、選択できる

 ・・・としている。

 クラブ規則関係では無記名会員権も全て記名登録方式に統一される。会員権の名変は認可決定確定後速やかに再開する方針で、2年間は割引料金を適用するという。

 なお、山形GC(山形県)の理事長から債権者有志案として、(株)山形ゴルフ倶楽部等2社の更生計画案が別に提出されており、同2社の債権者は管財人案との2案について賛否を投票する。同有志案は、会員で構成する中間法人が弁済に必要な資金を出資し、会員への弁済率は継続・退会とも1%となっている。

 管財人は会員に負担が多い等として同案を批判しており、結果が注目される。また都GC(山梨県)等では会員が管財人案の否決運動も行っている。

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書き換え開始後の名義書換料
ゴルフ特信より
会員権種類 正会員 平日会員
コース名 適用前 適用後 適用前 適用後
皐月ゴルフ倶楽部・鹿沼コース 52・5 36・75 21 18・9
皐月ゴルフ倶楽部・佐野コース 52・5 36・76
玉造ゴルフ倶楽部 52・5 36・75 21 18・9
京カントリークラブ 52・5 36・75
越谷ゴルフ倶楽部 21 18・9 10・5 8・4

山形ゴルフ倶楽部(下記事参照↓↓)

42

29・4

21

14・7

ゴルフ倶楽部ゴールデンウッド

31・5

15・75

21

10・5

都ゴルフ倶楽部(下記事参照↓↓)

58・5

36・75

21

18・9

三日月カントリークラブ 52・5 21
RKB皐月ゴルフ倶楽部 42 26・25
ワールドカントリー倶楽部 31・5 26・2

※ 適用期間は、名義書換開始から2年間とする。
※ 相続による名義書換料及び同一法人内登録者変更による名義書換料については、既に相当程度低いため一律
  5・25万円とする。

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17社の内13社の更生計画案が可決
ゴルフ特信より

 太洋緑化(株)を含む会社更生手続き中のグループ17社(管財人・清水建夫弁護士)の関係人集会が平成17年4月20日に東京・新宿の東京厚生年金会館で開かれ、内13社の会社更生計画案が賛成多数で可決し、東京地裁から即日認可決定を受けた。

 一方で、山形GC(18H、山形)と都GC(18H、山梨)の施設保有会社と運営会社は可決要件に満たず、関係人集会は5月23日に延期された。

 同グループの中核企業となる大洋緑化(株)(皐月GC、京CC等既設5コース保有、他建設中1コース)の決議結果は、一般更生債権額で86・60%の同意(不同意3・24%)、更生担保権額で92・67%の同意(不同意0%)で可決要件(新更生法適用=更生債権額で2分の1超、更生担保権額で4分の3以上の同意)を満たした。この他、計7コースを経営・運営する計11社と保険代理業の1社の計画案が大多数の同意で可決した。

 計画案は、大洋緑化(株)が16社を吸収合併し、その上で大洋緑化は100%無償減資を行い、ローンスターまたは同社の指定する会社より増資(1株1000万円で98株発行予定、但し資本金組入は4億9000万円)を受けて経営を継続するないようになっている。

 会員への更生条件は、

  @継続会員は預託金の97%をカットし、残り3%を新預託金(10年据置)とした新証券を発行、

  A退会会員は1%(但し確定債権が10万円未満は千円)を更生計画認可決定確定後3ヶ月以内に弁済

・・・などとなっている。

 一方、山形GCは会社側の案と同GC理事長ら会員有志案(会員で構成する中間法人が弁済に必要な資金を出資し、会員への弁済率は継続・退会とも1%)の2案について賛否を諮ったが、どちらの案も可決要件を満たさなかった。

 所有会社の更生担保権額では管財人案が100%の同意となったが、更生債権額では過半数割れとなり、逆に有志案は更生担保権額で同意ゼロとなり、集会が延期となったもの。会社側は会員側が案を修正(弁済率や弁済期間を上方修正)すれば、修正案に同調する意向を示している。

 同じく集会が延期された都GCの場合は、会員側(「都GCを再建する会」)からの計画案は出ていなかったため、会社案を審議した。更生担保権額では100%の同意があったものの、更生債権額は同意が過半数に届かなかった。会社側は、会員側と調整を図る考えとしているが、こちらの調整は難航しそうだ。

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山形GC・会員主導型の変更更生計画案を提示
ゴルフ特信より

 山形GCを経営する(株)山形ゴルフ倶楽部とその運営会社である(株)山形ゴルフマネージメントの変更更生計画案が、このほど(平成17年6月)会員を含む債権者に配布された。同計画案は、会員が設立した中間法人がスポンサーとなり両者の再建を図る、会員主導型になっている。

 両者は、平成16年2月に東京地裁へ会社更生法を申請した大洋緑化グループ17社の内の2社。当初、管財人が提示した計画案は、ローンスター・グループをスポンサーに迎えた中核企業の大洋緑化(株)が、両者を含む16社を吸収合併する内容だった。

 しかし、山形GCの高橋文夫理事長(東北電化工業(株)社長)を中心とした会員有志は、会員主導での再建を目指し、独自の計画案を4月20日に行われた関係人集会に提出。

 その集会では管財人案と会員案についての賛否を諮ったが、前述通り両案も可決要件を満たさなかった。(管財人案では更生担保権額が100%の同意も更生債権額で過半数割れ、会員案は更生債権額で同意過半数も更生担保権額で同意ゼロ)ため、続行決議となっていた(計画案可決は13社)。

 その管財人は、会員案の弁済率や弁済期間等を上方修正するように会員側に求め、これに会員側が応じたことから、管財人は会員案をベースにして変更計画案を提出した。

 その計画案によると、(株)山形GCが(株)山形ゴルフマネージメントを吸収合併する。その上で、合併後に100%減資した新・(株)山形GCの発行する株式を、高橋氏ら会員で設立した「中間法人山形クラブ」が引き受けることになっている。

 会員に関する更生条件は、退会会員に対しては預託金の99%をカットした残り1%(10万円未満の場合は一律1000円)を、更生計画認可決定の日から5ヶ月以内に弁済するとしている。

 継続会員の預託金は97%カットし、残り3%を新預託金(10年据置)とした新証書を5ヶ月以内に発行するとしている。なお、新・(株)山形GCの代表取締役には高橋理事長が就任する。

 ちなみに、継続会員の件数は1345件(67億7300万円)、退会会員は10件(6831万3000円)、その他の一般債権が両社合わせて48件(8億1307万円余)と共益債権(1億9681万円余)等と報告している。なお、関係人集会は6月21日に開かれる。

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山形GC・会員主導型の変更更生計画案が可決
ゴルフ特信より

 山形GCを経営する(株)山形ゴルフ倶楽部と、その運営会社である(株)山形ゴルフマネージメントの変更更生計画案の賛否を諮る関係人集会が6月21に開かれ、賛成多数で可決した。内容は前述の通りである。

 決議結果は、更生債権額で81・49%の同意(84億6501万円余の内、68億9783万円余の同意)、更生担保権額で100%の同意(3億2220万円)で可決要件を満たした。

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山形GCの中間法人、目的を達成し解散へ
ゴルフ特信より

 同GCを経営する(株)山形ゴルフ倶楽部他1社(運営会社)が平成18年2月28日に東京地裁から会社更生手続き終結の決定を受けた。これを受けて、同社の株式を所有する「中間法人山形クラブ」は、社員となった会員等に(株)山形ゴルフ倶楽部(2社合弁会社の新会社、高橋社長)の株式を配分する手続きを開始し、株式分配や残務処理の終了後に、解散することになった。

 会員有志が設立した同中間法人は、17年6月21日に可決した会員主導の更生計画に基づき、(株)山形GCが新規発行した全株式(1万株)を所有していた。

 その株式は、同中間法人に拠出金を支払って社員となった会員等に対して、更生手続き終結決定後に拠出金額に応じて分配することになっていた。この提案に応じて社員となったのは、継続会員(全体では約1300名、新預託金は旧預託金の3%)を中心に、一部会員外を含め500名強。

 その社員に拠出金の5万円ごとに経営株1株を分配し、大口拠出者に対しては200株(1000万円)を1単位としてプレー権も与える。その大口拠出者もかなりいるという。

 この分配の手続きが終了すると、同GCには大きく分けて預託金会員(200株未満の経営株所有者を含む)と株主会員が在籍することになる。また、(株)山形GCでは「中間法人は株式の暫定的な受け皿として設立したもので、株式の分配で目的がなくなるため、18年10月にも解散する」と語っている。

 ちなみに、これまでにゴルフ場企業絡みで設立された中間法人は多い。その中で、法的整理に入ったため目的を断念して解散した中間法人は幾つかあるが、当初の目的を達成して解散するのは、同中間法人が初めてと見られる。

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都GC・スポンサーは5コース経営のゼクスのグループに
ゴルフ特信より

 都ゴルフ倶楽部(山梨県)の所有会社・東洋農林(株)(東京都)と、運営会社の(株)都ゴルフ倶楽部(山梨県)の変更更生計画案がまとまり、会員等の債権者に配布された(平成17年7月頃)。その計画案が成立すると、預託金が”3円”という日本一低額の会員権が誕生する。

 両社を含む大洋緑化グループ17社の関係人集会は4月20日に開かれたが、前記事通り両社と山形GC関連の2社の計画案は可決しなかったため、続行決議となっていた。(山形GCの2社は6月21日に可決)

 都GCの両社が可決しなかったのは、会員組織の「都GCを再建する会」(大和武会長)がローンスター・グループの傘下に入ることに強く反発したため。今回の変更計画案は、会員側が選定したスポンサーによる再建案となっている。

 スポンサーとなるのは、東証2部上場で不動産開発事業等を行っている(株)ゼクスの100%子会社で、ゴルフ場5コースを傘下とする(株)チャーミング・リゾート(東京都)。計画案によると、東洋農林(株)が(株)都GCを吸収合併後に100%減資し、新たに発行する株式をチャーミング・リゾートに割り当てるとしている。

 会員に関する更生条件は、継続会員、退会会員(更生計画認可決定日から2ヶ月以内に退会を意思表示した会員)にかかわらず、全会員に預託金1%を認可決定確定後3ヶ月以内に一括弁済するとしている。継続会員には1%を弁済するとともに、預託金会員権も発行する。

 その預託金額は、現預託金の「0・001%」つまり”10万円につき1円”となる。都GCの発行した会員権で最も安い預託金額は30万円。この会員権を所有する継続会員に対しては、”3円”の新預託金証書(5年据置)を発行する。最高額の新預託金でも300円にしかならない。

 このような、超低額の預託金証書を発行する理由は、所得税の損益通算問題が背後にある。税務当局は、預託金ゼロで譲渡可のプレー会員権にした場合、会員の権利に継続性がないとして、「譲渡損が出ても損益通算はできない」との見解を示している。

 このため、会員にとって不利益になるおそれがあると判断し、プレー会員権は採用せずに預託金制度を残した。なお、関係人集会は7月26日に開かれる。

  ↓↓↓

 関係人集会が7月26日に開かれ、同意多数で変更更生計画案が可決し、東京地裁から同日認可決定を受けた。これにより、預託金が”3円”という日本一低額の預託金会員権の誕生が間近になった。

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6ヶ月クローズしコース等を改造(チャーミング都)
ゴルフ特信より

 ゼクスグループの(株)チャーミング・リゾーツがスポンサーとなって再建中の同GCはフェアウェイ等の芝を全面的に張り替えるなどのコース改造に着手した。この工事に伴い、来年1月上旬から7月上旬まで6ヶ月間クローズする。

 改造計画では、フェアウェイとセミラフ部分の約20万平方メートルを耕転して整地した上で野芝を張る他に、バンカーも改造・新設する。

 これまで、同GCは裸地をなくすために場当たり的に様々な種類の芝を播種してきたようで、ティフトン、ブルーグラス、野芝、ライグラス等、日本で育つほとんどの芝が入り乱れて生えている状態になったという。そこで、クローズして改造することになったもの。

 また、安易なプレーが出来るように、ガードバンカーはグリーンから離れたところに設けていることから、戦略性を向上させるためにバンカーを新設し計55個にする予定としている。

 この他に、11番と17番ホールはホール攻略の方向にカート路があるため、逆側に移設する。改造のアドバイザーは、石井富士夫プロで、施工は国土緑化。

 芝のリニューアルについては、営業しながら9月下旬から除草剤を撒くなどして着手しており、10月下旬からはバンカーの改造・新設にも着手する。クラブハウスの改修等も行う考えで、来年の7月中旬にはリニューアルオープンする予定としている。

クローズ期間中の会員対策としては、チャーミング・リゾート藤岡(36H、群馬県)などのチャーミング・リゾートの4コースを会員料金でプレーできるようにした。

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大改造終了し再開場へ(チャーミング都)
ゴルフ特信より

 ゼクスグループの同GCは、平成18年1月からクローズしてコース改造を行っていたが、このほど工事を終了し7月15日から営業を再開する。また同月9日にはこのリニューアルオープンに先駈けて、会員とその家族を招待し「メンバー感謝DAY」を開催した。

 既報通り、戦略性のアップやコースコンディションの向上のために改造に着手したもので、コースの拡幅や乗用カート路のルート変更、フェアウェイを洋芝から野芝に変更、バンカーをほぼ倍増の41ヶ所設けるなどの改造を行った。また、排水不良のホールが多かったため、バンカー経由で排水する方法などを用いて全面改造した。

 更に、ティグラウンドを一部新設した上、従来のバックティをレギュラーティに使用するなどの方法で、リニューアルオープン後のレギュラーティからの全長は5952ヤードから3098ヤードに延びた。改造のアドバイザーは石井富士夫プロで、施工は国際緑化。

 9日の感謝DAYでは、野外ではドラコン・アプローチ・バンカー寄せ・パッティング等のコンテストを行い、クラブハウス内では似顔絵やボディートリートメントのコーナー等を設けた等、マジックショーを開いた。

 日吉定雄、青山薫プロによるレッスントークショー、石井プロによるコース改造のポイントに関するセミナーなども行った。300名を超える会員やその家族が参加した。

 なお、コンテスト等の参加者からのチャリティ基金(1回100円以上)は、富士山を世界遺産にするために設けられた「富士山基金」に寄付される。

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