既報通り、来年1月から年金費の値上げを決めた横浜カントリークラブ(36H、横浜市保土ヶ谷区、TEL045-351-1001)だが、経営の(株)横浜国際ゴルフ倶楽部は会員数減少のため会員権の買取りを行うことに決めた。
同クラブは、
@ (会員数減少の目的として)平成22年に迎える開場50周年を機に
”クラブのプレステージを一層向上させるため”、
A (減少の具体的な方法は)退会会員の不補充、及び会員権市場からの買い上げ、
B 実施期間は平成20年4月以降
・・・・として、会員には理事会、会員総会で発表したという。
現在、同クラブの会員総数は2950名だが、これを数年かけて2800名にまで、150名減員させる方針。
同社では、「上場企業の自社株買いのように、メンバー数が少なくなることで、会員としての価値が高まる。収益面も向上してきて、メンバーにメリットを享受してもらいたい」と説明しており、年平均50名前後減らす計画を立て、予算も組んでいるという。
上場企業の自社株買いでは1株当たりの利益が増えるなどとして市場からは好感を持って受け入れられている。市場での会員権購入価格は時価となる模様で、今後の相場推移が注目される。
ちなみに、今年1月に会員権買い取りを公表した鳳琳CC(18ホール、千葉県)は本紙既報通り、「正会員権50万円(税込み)、平日会員権が5万円で、各100口で買い受ける」と買取価格を明示していた。
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