首都圏における平成19年上半期(1〜6月)のゴルフ場入場者状況が本紙の調べで明らかになり、暖冬効果で延べ入場者が3年ぶりに前年を上回っていることが分かった。
ゴルフ場利用税に基づく入場者数で、判明したのは神奈川県を除く1都9県(茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京、新潟、長野、山梨、静岡)。
10都県のゴルフ場数は、埼玉県で1施設(パー3ゴルフ場)が営業終了、その一方で山梨県と静岡県で各1施設が営業再開したことから、前年同期に比べ1施設増の881施設になっている。
これら881施設の延べ入場者数は1618万9366人を数え、前年同期の1475万5034人に比べ143万4332人、率では9.72%と大幅に増加した。
同地区の増加は平成16年以来3年ぶりで、10都県全てで増加となると14年以来5年ぶりとなる。また、1施設平均は1万8376人で前年に比べ1609人、9.60%増となった。
都県別の延べ入場者をみると、
増順 |
県別 |
ゴルフ場数 |
(18年比) |
18年同期の17年比 |
@ |
新潟県 |
47 |
16・50%増 |
2・10%増 |
A |
山梨県 |
40 |
11・27%増 |
4・57%増 |
B |
茨城県 |
127 |
11・18%増 |
0・72%減 |
C |
静岡県 |
96 |
10・55%増 |
2・75%減 |
D |
千葉県 |
158 |
9・43%増 |
4・14%減 |
E |
栃木県 |
141 |
9・00%増 |
1・82%増 |
F |
埼玉県 |
87 |
8・93%増 |
0・95%増 |
G |
群馬県 |
86 |
8・60%増 |
0・40%増 |
H |
長野県 |
77 |
7・28%増 |
0・60%増 |
I |
東京都 |
22 |
6・06%増 |
0・20%減 |
と続き、10都県全てで前年を大きく上回った。
今年は、1〜2月が暖冬効果により2桁増を記録するとともに、3月以降も6月が9・97%増を記録するなど、天候に恵まれ前年割れした月がなかった。
順調に推移した半年といえるが、大型連休を抱える4〜5月が2%台の増加と、他の月に比べ伸びが鈍かった。
一方、延べ入場者のうちゴルフ場利用税の非課税利用者数(18歳未満、70歳以上)も判明。人数は10都県で137万8884人となり、前年に比べ27万1703人、24・53%の増加、非課税利用者率(非課税利用者の延べ入場者に占める割合)は8・52%となり、前年の6・42%に比べ2・10ポイント上昇している。
ゴルフ場利用税非課税適用以降、人数、比率とも右肩上がりの状況で、今回は延べ入場者の大幅増加に連動し、伸びが一層高かった。
なお、非課税利用者数最多は千葉県の29万9806人(前年は千葉県24万523人)、伸び率トップは新潟県の28・06%増(前年・山梨県の25・95%増)、非課税利用者率トップは東京都の17・56%(前年・東京都の16・02%)となっている。
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