サッカーのワールドカップ開催でも、既設のスタジアムを使いまくったアメリカ大会を見て下さい。 一方、ワールドカップサッカーにかぶれた阿呆な県知事が350億円ものお金を野山に捨てる為にサッカースタジアムを作った日本の例もあるのです。 甘いと必ず「こと」が起きてしまいます。

 日本は支那大陸の戦争で、いきづまっていた時にアメリカ、イギリス、オランダと開戦し、半年程すると海軍は虎の子の空母4隻と322機の航空機と3,000人を越す熟練の兵員を一日で失って、日本の敗戦を決定づけてしまいます。 一方、陸軍はニューギニアに20万もの陸兵を送り、補給の欠落から18万人を越す青年達を野山で殺してしまいます。 そして既に世界の戦局が終りに近い頃、ビルマの先、インパール方面に30万人を越す陸兵を送り、その殆どを山獄地帯の森の中で殺してしまいます。

 終戦が近い頃、原爆を積んだB-29を二回までも空軍は撃墜しませんでした。 近年では尾翼を失った日航ジャンボ機が何時間も彷徨っていた間、空中から操縦を支援しなかった上、同機の墜落炎上を知りながら、夜間、空からの救出のための降下をしなかった自衛隊。
手近かなところでは、何回も死亡事故があっても道路に線を引いただけでその道を学童通学路と称する役員達。 どこか日本では重大な局面で上に立つ人物の判断があまく、決断に当たっての研究と熟慮と覚悟が足りないように思えてしまうのです。 それでも普通の国民は、身を切る改革とか言って騙されて増税されても、阿呆な大臣や代議士や知事や御用学者や解説者ほどバカではないのです。
そして知識はあってもいつも耐えているのです。
 
 

 終りに、本文で申し上げた巨大モーターレーススタジアムの建設費と比較して、新国立競技場はまだ1千億円は必ずしぼれます。 つまり最大で550億円ということです。 そして、どうかロンドンや北京のオリンピックスタジアムの建設費を上回らないでいただきたいのです。
理由は日本は国連軍の延長上の国連の拒否権のある常任理事国でもないし、原爆の保有国でもない敗戦国と今だに決めつけられていることに加えて、中国などにバラまいた援助資金の御蔭で政府は世界最大の借金を背負っているのですから。
そして、都知事への御願いは、大きなスポーツ興行の一つに位置するオリンピックで、どうぞ大成功の上、その成果として、一回だけ高額な固定資産税を半額にして頂きたいのです。
 
 
 *60年代日本レース界の重臣、そして現在社会全体のご意見番でもあります”塩澤進午”氏より追伸を頂きましたので、ご紹介いたします。

 追伸(2016年9月29日)


 以上の私のエッセイが2016年秋にボツになったあと、豊田章男社長が東京オリンピックの組織副委員長を辞退するとの公表がありました。 F-1の社会から撤退したときの重々しさと異なって実に素早い選択と軽い消え方でありました。 そしてこんな空気を売るような仕事を、空気のような人達と一緒にやらなくてトヨタの為によかったと思うのです。
 その結果は、すぐに出ました。 当初7300億円と言われた東京オリンピックの予算は2兆円と言われるようになりました。 前途のようにアメリカの超一流のどのスタジアムよりも何倍もの費用を国立競技場の建設にかけようとする人達が居て、その額はとうとう1700億円と言われるようになりました。 日本には我慢のきかない政治家が以前から居りました。 例えばアメリカ・オランダ・イギリスと開戦にふみ切った 東條英機 です。 近年では折角、石原慎太郎 元都知事が10億円の民間の寄付を得て、尖閣諸島の旧オーナーと10億円で売買をきめていたところに民主党の野田元総理がどうなろうとしばらく石原を泳がせて成り行きをみていれば良いものを我慢がきかず、二倍の20億円で国有化に踏み切ってしまってその結果、少しも良いことは無かったのです。 その石原元都知事すら新銀行などといって銀行を作って東京都に1400億円もの損をさせているのです。
その次がオリンピックを呼んできた5000万円事件のうち、きちっとやればロンドンとか北京でのオリンピックスタジアムが殆んど出来上がってしまう程のお金、450億円を簡単に提供すると約束してしまったのです。

 ずっと以前、田中角栄氏が通産大臣になるや当時外国自動車が新車であろうと中古車であろうが厳しく輸入が制限されていて、新聞社に一台とか、大きな病院に一台とか、大手のタクシー会社に一台とかが通産省からクーポンで割り当てられていた時代に、公然と国際興業の小佐野氏のところに300台もの輸入許可を与えたことがありました。 この人は何でも公然とやるらしく、自分の家庭の外に子供をつくり、その人を又そのような人物が近年やたら尊敬し始めているのです。 それはおかしいでしょう。 そして、最近になって、ようやく月光仮面のように 小池百合子都知事が現われて調べていくと東京オリンピックの当初予算が69億円だった ボート、カヌー の会場整備費が491億に誇張し、176億円だった テニスの競技場の建設費が都議会のドンのお陰で404億円にもふくらんだというのはほんの一部で、週刊誌によれば2兆円、2兆円と言っているボスの 森 嘉郎氏の取り巻きにも怪しげな工事会社の出入りがあるとのことなのです。
先ず 小池都知事には450億円もの都のお金を国立競技場の建設費に出すなどということは断じて止めて頂きたいと願っております。
 
 この不景気の折に都は都内のビルディングの固定資産税を下げるどころか平均7,17%、オリンピックのためと称して今年から上げてきました。 腹が立つのはそのことを担当する都税事務所の職員の80%以上が東京都の住民ではないという話で、都内の区役所の職員と同様に、これでは中々「都民のため」などということを期待するのがおかしいということになるのです。 
加えてもっと都民を食べている者が多勢居るのです。 人数も、給与も全て半分で、それでも豊かにやっていける都議会と区議会の議員達の存在です。 

 ところでオリンピックは三週間で終わってしまうスポーツ興業です。もっともっと国にとって重要なことが存在します。 それは原子力学者達が前途の例の人達と同様に我慢がきかず、原子力船の開発を早々と放棄してしまったことはほんの一例です。 世界中の主な文明国で原子力空母やその他の原子力船舶そして核ミサイルの発射サイロ30基以上を持つ戦略原子力潜水艦隊が運用されているのです。
 今、国の生死にかかわる防衛上最も効果的なのはオリンピックで3兆円を使うことではなく2万トン近い戦略原子力潜水艦の導入か製造です。そして、無人爆撃機を加えることです。
 小池都知事の次に誰かスーパーマンのように現れて、最大の抑止力として秘密裏に六ヶ所村にあるプルトニウムから爆弾400発ほどを生かした潜水艦隊を 陸奥、 横須賀の基地からところ知れずに送り出したり、問題の福島の失敗に終わった原発の周囲に運河を掘り、孤島を作り上げ、各地の放射能汚染物質の全てを集合した上で、島の全体を完全防水の仕上げを受けた分厚いコンクリートの人口の山を作って半永久的に固めて終わりとするなどと言い出す純粋な政治家はこの国には居ないのでしょうか?

 おしまいに、もう一度東京オリンピックに戻ってみましょう。米国の戦没者追悼の日にスタートからゴールまで2時間半ほどの通称 インディ500マイルレース(写真4参照)が開催されます。
この世界最大の観客数40万人とイベント関係者約8千人をインディアナ州のインディアナポリス市はスバラしいテクニックでさばいております。 その道路交通処理のスバラしさを是非とも東京オリンピックの担当責任者がお金をかけず勉強し、その成果として、お金をかけず東京で実行することをおすすめして筆を置きます。

  

 

     








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(C) Photographs and textreport by Shingo Shiozawa.